日別アーカイブ: 2019年9月24日

テレビが伝えない・テレビ関係図[韓国編]

大手マスコミが日本国民の皆さんに伝えない異常な日本。

日本、世界は凶悪組織犯罪カルト集団に汚染中!(日本が危ない)

韓流ブームは本物だろうか?
日々の報道は真実だろうか?

①「韓国ブランド委員会

「国家ブランド委員会」は韓国大統領直属の機関で、国費を投じ、世界へ向け韓流コンテンツの普及や韓国のイメージアップを行っている。

在日韓国人
強制連行はウソ。多くは自由意思・密入国

現在日本にいる在日韓国人のほとんどが戦後、自由意思により日本に残った者や密入国者だ。
彼らの主張する「強制連行」はウソである事がわかってきている。
現在日本には帰化人も含め韓国系住民は約80万人いる。

終戦後に土地・財産を乗っ取り財を成す

終戦直後の日本では朝鮮人(現在の在日韓国・朝鮮人)が暴徒集団と化して日本人の財産や土地を奪った。
駅前一等地などに建つパチンコ店やサラ金等はそのなごりと言われ、在日韓国人の中には今も莫大な資産と権力を持つ者がいる。」
|選挙協力・献金 韓国優遇政策|
「民主党「日本を乗っ取りたい!」在日韓国人
[在日韓国人と民主党が目指す危険法案]

在日韓国人からの政治献金・選挙協力

在日韓国人団体「民団」は在日韓国人が日本で優位になるような法案成立に向け、民主党の選挙活動を支援するなど働きかけている。野田佳彦氏(現総理)をはじめ、多くの民主党議員が民団の会合に出席、選挙協力の謝辞を述べるなど、在日韓国人と交流を持っている。
また、菅直人前総理や前原誠司氏は在日韓国人から違法な献金を受け取って問題となっている。
このように民主党と在日韓国人の関係は根深く、在日韓国人の意向が政策に反映される恐れがある。

『◎外国人参政権

在日韓国人団体「民団」は日本の地方参政権を求め、民主党に働きかけている。
在日韓国人を優遇したり韓国に有利な政策が行われる危険性がある。

◎人権侵害救済法案

差別や人権侵害の名目で日本人が在日韓国人を批判できないよう言論を封殺するための法案と言われている。」

②国策による宣伝活動

「在日韓国系企業

パチンコ、ソフトバンク等の在日韓国人系の企業はテレビCMに多く出稿する事でマスコミへの発言力を持つ。」

「NHK(関連団体)

NHKは受信料で運営され、公共性が高いと思われがちだが、多くの関連団体を持ち営利業務を行っている。
これらの団体はNHK天下り先でもある。
また、広告代理店「電通」との関わりも深く、共同出資による団体もある。韓流ブームを作り上げたのはNHKと電通だったとも言われている。」

「創価学会(公明党)
教祖が韓国シンパ。信者にも在日韓国人が多数在籍。
創価信者のタレントも多くテレビで活躍している。
公明党は民主党とは対立しているが、外国人参政権には賛成で、法案成立に向け民主に協力する危険有。」
|法案成立で協力?|
「民主党「日本を乗っ取りたい!」在日韓国人
[在日韓国人と民主党が目指す危険法案]

③「電通
日本最大の広告代理店
マスコミの影の支配者

テレビ等の広告枠を企業に売り、手数料を得る事が基本的な企業形態だが、広告の制作や企業のイメージ戦略、イベントのプロデュースも手がける。テレビ、芸能、企業を牛耳るテレビ業界の影の支配者だ。

電通の問題点:ルール無視でテレビを掌握

広告業界の世界標準ルールでは「一業種一社制」となっている。
例えば、ある広告代理店がトヨタと契約を結んだ場合、日産やホンダとは契約を結ばないといったルールである。
しかし、日本ではこの広告業界のルールが破綻しており、電通は多くの競合する同業種企業と契約をしている。
この「一業種一社制」を無視し、巨大化した広告代理店「電通」はテレビなどのメディアの収入源のほとんどを握ってしまった。
そのため、テレビは電通の意向に逆らう事が出来なくなっている。
電通の一声でメディアに報道統制をかける事も可能となっている。

電通の最高顧問 成田豊氏は韓国ソウル生まれソウル育ちで大の韓国びいきと言われる。
2002年のW杯では日韓共同開催を主導した。」
|圧力|
「一般企業
テレビで作られるイメージが死活問題

企業が費用を払ってテレビへ広告を出すのは、不祥事が起きた場合に大きくバッシングされないための保険としての意味もある。
企業イメージを守るため、テレビを牛耳る電通に逆らえない。

タレント・解説者

テレビに出演するタレントや解説者はスポンサーや電通等の意向で言論が制限されている場合がある。
韓国偏重のテレビを批判した俳優が事務所を解雇される事例があり、韓国を批判すると芸能界を干されるのではないか?とのウワサも飛び交う。
また、タレントがあたかも個人的意見のように商品等を宣伝するステルスマーケティングも行われている。」

④「テレビ偏向報道の例

スポーツ報道
韓国絶賛・日本酷評

フジテレビでは、フィギュアスケート報道で韓国人選手キム・ヨナを絶賛する一方で、浅田真央選手を執拗に酷評する事があった。
浅田真央選手の転倒シーンを特大パネルにして飾り、本人インタビューを行った番組は多くのファンの怒りを買っている。

在日韓国人犯罪
通名(日本名)報道

在日韓国人が犯罪を犯した場合、通名(日本人名)で報道される場合が多い。通名報道により、韓国人犯罪が隠蔽されている。

外国人参政権賛成
討論番組で世論誘導?

NHK-BSで在日韓国人が目指す「外国人参政権」を賛成に導くような討論番組が放送された。

民主党の不祥事に甘い追及・擁護も

「政権交代」をあおり、民主党政権成立に一役買ったテレビは、今でも民主党への追及が甘い。」

「国民が知らない反日の実態」
http://www35.atwiki.jp/kolia/

もう、立憲民主党・国民民主党・社民党・日本共産党・創価学会=公明党・令和新撰組には期待は0(NO)

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