マスコミの大手スポンサーが、パチンコ業界やサラ金など、そのほとんどが在日韓国・朝鮮人の企業です。また、テレビ局の株主は、２０％近くを外国人が占めており、さらに、ＮＨＫも外国人を多く採用しているため、日本の国益に資する情報は、国民に公表されにくくなっています。
（「マスコミの正体」で検索）

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日本では昔から、経済、雇用などにおいて多くの人が幸せになれる形が作られてきましたが、２０年ほど前からアメリカ発のグローバリズムを担ぐ人が現われ、「アメリカに合わないシステムは壊そう」と、日本のあらゆるシステムをぶち壊してきました。それにより日本のよさがどんどん失われています。「改革」は日本ぶち壊しのかけ声でした。
（ライブドアニュース2014/6/17）

核家族化を進め、介護や子育てなど、家庭でやっていたことを国が取り上げる。方向性として間違っている。公教育だけに任せては子供が教育されない。日教組は廃止すべき。年金や介護の問題が起きているのも家督相続制度、大家族制度が壊されたことに起因している。
（チャンネル桜2014/10/2）

いま中国、韓国からの留学生に毎月１４万２５００円の奨学金が支給されます。授業料も国立大学は免除、私立大学は文部科学省負担ということで、彼らは大変優遇されています。日本に来るとき、帰るときの飛行機代も日本負担です。
住宅手当も出ます。日本人の大学生が、かわいそうです。
（twitter)

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